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梅毒の急増、流行で学会注意喚起

梅毒の急増、流行で学会注意喚起 日本性感染症学会が感染拡大防止の協力求める
日本皮膚科学会は 4 月 4 日、梅毒の早期診断と治療を呼びかける日本感染症性学会の注意喚起文
を学会ホームページに掲載した。日本国内では 2010 年ごろから男性間の、13 年以降は異性間感染による若年女性の感染例が増加しており、15 年には患者報告が 2692 例(暫定値)と 10 年の 621 例に比べ急増、若年女性の報告数も同年比で 5 倍に達している。注意喚起文では「梅毒の症状は多彩であり、病気によって異なることから患者がいろいろな主訴で受診する可能性がある」と指摘しており、医療従事者に適切な診断と早期治療による感染拡大防止への協力を求めている。
梅毒は感染症法により全数把握対象疾患の 5 類感染症に指定されており、診断から 7 日以内の保健所への届け出が義務付けられている。感染初期に見られる口腔内や陰部の硬結や鼠径部のリンパ節腫脹、アレルギーや風疹、麻疹との鑑別が必要なバラ疹と呼ばれる発疹などの臨床症状と、血液検査による病原体の検出あるいは抗体の確認により診断される。
国立感染症研究所によると、若年女性の梅毒感染者増に伴い先天梅毒の報告数も 2011 年の 5 例から 2015 年には 11 例に増えており、今後さらなる増加が懸念されているという。